松原　宏 | 福井県立大学地域経済研究所

基本情報

氏名: 松原　宏（まつばら　ひろし）

職名: 所長・教授

最終学歴: 東京大学大学院理学系研究科博士課程修了

学位: 理学博士

所属学会: 日本地理学会、経済地理学会、人文地理学会、歴史地理学会、産業学会、進化経済学会

職歴

1985年～1997年: 西南学院大学経済学部（講師、助教授、教授）

1997年～2022年: 東京大学大学院総合文化研究科（助教授、教授）

2022年～2023年: 福井県立大学地域経済研究所特命教授

2023年～: 福井県立大学地域経済研究所所長・教授（現在に至る）

専門

経済地理学

研究活動の紹介

産業立地と地域経済の理論・実証・政策の研究をしています。理論については、古典的立地論の検討とその現代的適用に関心があり、立地調整、産業集積、地域経済循環、地域イノベーション、都市システムなどの研究をしてきました。実証面では、マクロな地域構造の国際比較、半導体産業などの主要産業の立地変化、産業集積地域の構造変容、工場の技術軌道や機能変化などを取り上げ、研究の成果を編著として刊行してきました。政策に関しては、日本の産業立地政策、国土政策、地域イノベーション政策、地方創生施策について、それぞれの歴史・現状・課題を現在まとめているところです。これからは、福井県内の産業集積地域の変化や福井県内の地域政策課題の研究に取り組んでいきます。

キーワード

立地論、立地調整、産業集積、地域経済循環、経済圏、都市システム、地域イノベーション、技術軌道、地域構造、地域政策

著書

『不動産資本と都市開発』単著（ミネルヴァ書房、1988年）
『工業立地と雇用変化』（原著者 H.D.ワッツ）（勝部雅子と共訳）（古今書院、1995年）
『アジアの都市システム』編著（九州大学出版会、1998年）
『現代経済地理学』（矢田俊文と共編）（ミネルヴァ書房、2000年）
『立地論入門』編著（古今書院、2002年）
『先進国経済の地域構造』編著（東京大学出版会、2003年）
『経済地理学－立地・地域・都市の理論－』単著（東京大学出版会、2006年）
『立地調整の経済地理学』編著（原書房、2009年）
『産業立地と地域経済』編著（放送大学教育振興会、2012年）
『現代日本の資源問題』（中藤康俊と共編）（古今書院、2012年）
『現代の立地論』編著（古今書院、2013年）
『日本のクラスター政策と地域イノベーション』編著（東京大学出版会、2013年）
『地域経済論入門』編著（古今書院、2014年）
『工場の経済地理学』（鎌倉夏来と共著）（原書房、2016年）
『知識と文化の経済地理学』編著（古今書院、2017年）
『産業集積地域の構造変化と立地政策』編著（東京大学出版会、2018年）
『工場の経済地理学（改訂新版）』（鎌倉夏来と共著）（原書房、2020年）
『日本の先進技術と地域の未来』（地下誠二と共編）（東京大学出版会、2022年）
『地域経済論入門（改訂版）』編著（古今書院、2022年）
『新経済地理学概論』編著（原書房、2022年）

論文

「東急多摩田園都市における住宅地形成」『地理学評論』55(3),165-183,1982年.
産業構造の新展開・国際化と都市構造の変容」『経済地理学年報』32(4),251-265,1986年.
「国土の保全と利用」（川島哲郎編『経済地理学ー総観地理学講座第13巻』朝倉書店　第6章）1986年.
「シリコンアイランドの現実」『地理』32(6),48-56,1987年.
「多国籍企業の経済地理学序説」『西南学院大学経済学論集』24(2),127-154,1989年.
「中枢管理機能の立地と都市システム」「大都市圏と地帯構成」(矢田俊文編『地域構造の理論』ミネルヴァ書房, 第11章, 第14章)1990年.
「都市経済地理学をめぐる理論の動向と課題」『人文地理』42(4),432-354,1990年.
「寡占間競争下における工業立地理論と空間価格理論」『西南学院大学経済学論集』26（2･3）,121-155,1991年.
「化学工業のファイン化」「地域循環と西南経済圏」(矢田俊文・今村昭夫編『西南経済圏分析』ミネルヴァ書房, 第4章,第17章)1991年.
「大都市圏の産業経済」（石井素介編『産業経済地理ー日本』朝倉書店,第3章）1992年.
「The Japanese Semiconductor Industry and Regional Development: the case of “Silicon Island” Kyushu」『西南学院大学経済学論集』27(1), 43-65,1992年.
「Privatization and Locational Dynamics of the Manufacturing Industries in Eastern Germany」『西南学院大学経済学論集』28(2),41-86,1993年.
「国際化と九州工業の再編成」(ヨーゼフ・クライナー・清成忠男・矢田俊文編『東アジア経済圏における九州・沖縄』ひるぎ社)1995年.
「西南日本の地域活性化戦略」(経済地理学会西南支部編『西南日本の経済地域』ミネルヴァ書房,第22章)1995年.
「Internationalization of the Japanese Economy and its Impact on Urban Development in Japan」（Fluechter,W.(ed.) Japan and Central Europe Restructuring, Verlag Harrassowitz, Wiesbaden）1995年.
「資本の国際移動と世界都市東京」『経済地理学年報』41(4),293-397, 1995年.
「資本主義経済と中心域社会」(安藤萬壽男・伊藤喜栄編『現代世界の地域システム』　大明堂,第7章)1996年.
「工業地理学のフィールドワーク」(須藤健一編『フィールドワークを歩く』嵯峨野書院,第6章第3節) 1996年.
「地域経済の成長理論と地域軸」(矢田俊文編『地域軸の理論と政策』大明堂,第3章)1996年.
「集積論の系譜と『新産業集積』」『東京大学人文地理学研究』13,83-110,1999年.
「立地論は何をめざしてきたのか」『地理』45(4), 16-23,2000年.
「多国籍企業の立地と産業集積の理論」『経済学研究（九州大学）』67（4/5）,27-42,2001年.
「地域自立のための地域産業論」『RPレビュー』9,16-21,2002年.
「経済地理学の方法論」(経済地理学会編『経済地理学の成果と課題』大明堂, 第VI集,第1章第1節)2003年.
「グローバル経済と産業活動の展開」(杉浦芳夫編『空間の経済地理（シリーズ人文地理学6）』朝倉書店)2004年.
「地域構造論の軌跡」(矢田俊文編『地域構造論の軌跡と展望』ミネルヴァ書房,第1章)2005年.
「産業集積・都市集積の理論と地域の競争力」『ESP』396,24-28,2005年.
「都市調査の方法」(和田明子ほか編『地域を調べ　地域に学ぶ－持続可能な地域社会をめざして－』古今書院 3-1) 2006年.
「少子高齢化時代の地域再編と課題」『経済地理学年報』52(4),219-235,2006年.
「地域経済循環の構造と産業集積地域」『産業立地』46(1),12-17,2007年.
「知識の空間的流動と地域的イノベーションシステム」『東京大学人文地理学研究』　18, 22-43,2007年.
「Reorganization of Japanese Urban Systems and Internal Structures of Urban Areas in a Globalized Economy and a Declining Population Society」『経済地理学年報』53（５）,443-460, 2007年
「製造業のグローバル化と工場立地の変容」『不動産研究』50(1),5-15,2008年.
「産業集積地域における地域イノベーション」『産業立地』48(1),21-25, 2009年.
「日本における地域経済循環と広域経済圏」『経済学論纂（中央大学）』50（1・2）,21-44,2010年.
「広域的地域産業振興策による地域活性化戦略」(大西　隆編『広域計画と地域の持続可能性』学芸出版社,第4章) 2010年.
「松原宏　『不動産資本と都市開発』ができあがるまで」（阿部和俊編『日本の都市地理学50年』古今書院,第25章）2011年.
「ふたつの田園都市の移り変わり－田園調布と多摩田園都市」『地図中心』462, 8-11,2011年.
「多国籍企業によるグローバル知識結合と研究開発機能の地理的集積」（鎌倉夏来と共著）『経済地理学年報』58(2),118-137,2012年.
「日本企業の立地調整と工場跡地利用」『不動産研究』54（4）,3－12,2012年.
「R&D Networks and Regional Innovation: A Social Network Analysis of Joint Research Projects in Japan」, Yokura, Y., Matsubara, H. and Sternberg, R., Area, 45: 493-503, 2013年.
「経済地理学方法論の軌跡と展望」『経済地理学年報』59（4）,419-437, 2013年.
「地域的分業の新局面と集積間ネットワーク」（山川充夫編『日本経済と地域構造』原書房, 第3章）2014年.
「東京における産業構造の変化」『地学雑誌』123(2), 285-297, 2014年.
「多極化する世界経済とグローバル都市東京」『地域経済学研究』28,1-9, 2014年.
「特集『産業立地政策の経済地理学』によせて」『E-journal GEO』9(2), 33-36,2014年.
「地方創生関連政策の策定過程と政策評価に関する覚書き」『経済地理学年報』62
「日本のテクノポリス政策の今日的意義」(伊東維年編『グローカル時代の地域研究』日本経済評論社,第３部第6章) 2017年.
「The Changing Spatial Economy and Cultural Industries in Tokyo」（Kikuchi, T. and Sugai T.（eds,）Tokyo as a Global City, Springer）2018年.
「地域的不平等と経済地理学」『科学』88(2), 143-147, 2018年.
「日本における産業立地の変遷とリスク・マネジメント」『都市計画』68(2),20-25,2019年
「東北地域における分工場経済の構造変化に関する一考察」(鎌倉夏来との共著)『東京大学人文地理学研究』23,38-58,2020年.
「地域構造の変遷と港湾の役割」(日本を元気にするみなとづくり実行委員会編『みなとが紡ぐ未来』ウェイツ,54-59),2020年.
「災害と工場との関係を『地理総合』で考える」『科学』91(5),473-476, 2021年.
「地域産業政策のあり方と地域の未来」『人口問題研究』77(2), 101-111,2021年.
「国民経済と国土構造」（矢田俊文・田村大樹編『国土政策論（下）国土構造構築編』原書房,411-433）2023年.
「統計データからみた福井県における人口と産業構造の変化」『ふくい地域経済研究』36,63-80,2023年.
「動揺する国際政治と日本の産業政策の課題」『産業学会研究年報』38,1-11,2023年.
「日本の地域政策への地理学の貢献」『地理学評論』96(6),445-464,2023年.
「21世紀の産業立地政策の課題」『産業立地』63(2), 20-22,2024年.
「包摂的成長と地域」（宮町良広ほか編『地域学』古今書院,第20章）223-232,2024年.
地域経済の包摂的成長と産業立地政策の課題」『世界経済評論』68(4),37-44, 2024年.
「北陸新幹線敦賀開業が地域経済に与える経済効果」『運輸と経済』925,21-26,2024年.

調査報告書

『21世紀の九州産業ビジョン調査報告書』（九州地域産業活性化センター）Ⅱ-2章「『新化学時代』の九州化学工業の展望」1990年.
『2010年の九州経済』（九州経済調査協会）第2章「九州産業構造の現状と展望」、第4章「サービス経済化と第3次産業の展望」1994年.
『先進資本主義諸国における地域構造変動の国際比較』（平成11年度～平成12年度科学研究費補助金研究成果報告書）序章「地域構造国際比較の視点と方法」, 第6章「カナダの地域構造」, 終章「地域構造の国際比較」2001年.
『都市型産業対策推進調査報告書』（経済産業省地域経済産業グループ）2004年.
『地域ブロックを牽引する拠点都市圏の形成にむけて』（国土交通省国土計画局）2004年.
『人口減少下の地域経済構造（欧州）に関する調査研究』（産業研究所）2005年.
『工場の履歴効果と日本企業の立地転換に関する数量経済地理学分析』（平成18年度～平成19年度科学研究費補助金成果報告書）2008年.
『多摩川流域における工業的土地利用の変化・機能転換と流域環境整備の課題』（平成18年度～平成19年度（財）とうきゅう環境浄化財団助成研究成果報告書）2008年.
広域関東圏における主要産業集積地域の構造変化と将来の発展方向に関する調査研究報告書』（日本立地センター）第1章「広域関東圏における産業集積地域の全体的把握」、第6章「広域関東圏における産業集積地域の変化と政策的課題」2015年.
『北陸地域における先端ものづくり産業の国際競争力強化事業の創出』(東京大学地域未来社会連携研究機構),『課題解決のためのIoT・AI活用ガイド』（中部経済産業局電力・ガス事業北陸支局）2019年.
『三重県四日市市における製造業企業のIoT化・AI導入促進施策の研究報告書』(東京大学地域未来社会連携研究機構)2020年.
『中海・宍道湖・大山圏域における広域連携を通じた人口減少施策に関する研究報告』(東京大学地域未来社会連携研究機構)2022年.
『都市・産業集積の変化から見た広域地方計画の将来展望中部圏における広域地方計画の将来展望研究会―報告書―』公益財団法人中部圏社会経済研究所,Ⅰ-1　国土形成計画の位置づけ, Ⅱ-2 中部圏における都市・産業集積の概観ほか, 2022年.
『北陸新幹線の福井延伸に伴う地域経済・都市構造の変化と政策的対応に関する調査研究報告書（１）』福井県立大学地域経済研究所調査研究プロジェクト,Ⅰ～Ⅳ,Ⅵ,　2024年.
『都市・産業集積の変化から見た広域地方計画の将来展望（その２）中部圏における広域地方計画の将来展望研究会―報告書―』公益財団法人中部圏社会経済研究所,第２章中部圏における都市集積の概観,第４章　高速鉄道による地域変化に関する国際比較 1 日本, 4 ３か国比較ほか, 2024年.

事典・書評・その他

「丘陵地に出現した” 田園都市” ─東急資本の開発を例に」週刊朝日百科『「世界の地理」39 神奈川』(朝日新聞社), 1984年.
『平凡社大百科事典』(平凡社) 大阪、兵庫、奈良、京都、滋賀、山形の各町村項目,1984年.
「書評　伊東維年著『テクノポリス政策の研究』」『経済セミナー』530, 1999年.
『地理』（古今書院）2000年2月～2001年12月の間、毎月書架の欄にて.23冊を紹介.
「学会展望　経済地理一般」『人文地理』54(3),2002年.
『最新地理学用語辞典（改訂版）』(浮田典良編, 大明堂)工業立地論ほかの項目, 2003年.
『経済地理学会50年史』(経済地理学会)西南支部の項目, 2003年.
『日本経済新聞』経済教室「地域経済の活性化」2005年3月8日.
『日経産業新聞』「基調講演　企業立地の新局面と地域特性を生かした集積形成」（東北地域企業立地促進フォーラム　in 東京）2008年2月15日.
「『地域特性』が決め手となる立地条件」『プレジデント』2008年3月17日号.
「座談会　特集『地域活性化に向けた広域連携の推進』」『経済Trend』 2008年9月号.
「2030年の東京の産業経済」（「第28回　都市再開発講演会　講演録」（財）森記念財団）2010年.
「郊外都市は工場をどう受けとめていくべきか」『建築雑誌』No.1603,2010年.
「東日本復興　特報版　９　多極分散、産業のあり方問い直す」『建設通信新聞』2011年6月10日.
「工場立地の４番目の『山』はできるのか」『日経ビジネス』2013年7月8日号.
「国際シンポジウム　首都圏地域におけるクラスターの競争力と都市戦略－東京・北京・ソウルの比較－」『産業立地』53(1),2014年.
「書評　福嶋　路著『ハイテク・クラスターの形成とローカル・イニシアティブーテキサス州オースティンの奇跡はなぜ起こったのかー』『組織科学』48(1),2014年.
「地方創生に関する特別委員会議事録（第百八十九回国会　衆議院「地方創生に関する特別委員会」参考人陳述）」第11号（衆議院インターネットＴＶビデオライブラリ）2015年5月29日.
「インタンジブルなものへの挑戦」『METI Journal』 2015年8・9月号.
「企業も自治体も共に進化する創造性の高い戦略が成長の推進力に」『東洋経済』2016年3月5日号.
「『対流促進型』国土の展望と九州経済－30年後の日本の地域構造と九州経済」（九経調未来セミナー講演録）『九州経済調査月報』 854号,2016年.
「地方シンクタンクと東京大学との連携による地域の未来」『季刊　中国創研』22(2),2018年.
「新時代の戦略が明確な地域こそ立地企業に新たな成長をもたらす」『プレジデント』 2019年3月18日号.
「地方の産業力を強化するためには広域連携による企業立地策が必須」『コロンブス』　2019年9月号.
「第1期総合戦略の検証を踏まえ地方創生第２ステージへ」月刊『石垣』（日本商工会議所）2020年2月号.
「トピックス　ウィズコロナにおける地域創生のあり方」『2021年度版地域ハンドブック』（日本政策投資銀行）2021年.
「第２期における地方創生に向けた考え方と地域学」『学術の動向』26(2),21-25, 2021年.
「アジアの人・モノ・データの結節点OKINAWA」（九経調創立70周年記念事業　沖縄県の未来を考えるシンポジウム　基調講演）『九州経済調査月報』919,2021年.
「地域の未来を支える『おおさきの産業』の現状と課題」『未来産業創造おおさき10周年記念誌 2010-2020』2021年.
「地域産業の分析手法と政策立案」（鎌倉夏来と共同制作）内閣官房・内閣府総合サイト地方創生・RESAS等を活用したテーマ別研修動画,2021年.
「地域社会が抱える課題」（参議院国民生活・経済及び地方に関する調査会『国民生活・経済及び地方に関する調査報告（中間報告）』第211回国会参議院令和5年2月15日参考人意見概要,21～24）2023年.
「新しい時代の産業立地と集積」『NETT』(ほくとう総研)124,1, 2024年.
「地域の包摂的成長を考える」NIRA総合研究開発機構編『日本と世界の課題2024』119,2024年.

招待講演・学会発表

東急多摩田園都市における住宅地形成日本地理学会・人文地理学会合同大会（於：関西学院大学）1981年.
都市機能の高度化と都市構造の変化経済地理学会全国大会（於：明治大学）1986年.
Regional Growth and the Restructuring of the Semiconductor Industry 日独地理学会議（於：名古屋）1988年.
都市経済地理学の理論的展望　人文地理学会大会（於：京都大学）1988年.
Internationalization of the Japanese Economy and its impact on Urban Development in Japan　日独地理学会議（於：ハイデルベルク）1992年.
旧東ドイツ工業の民営化と立地再編人文地理学会大会（於：奈良女子大学）1994年.
資本の国際移動と世界都市・東京経済地理学会全国大会（於：お茶の水女子大学）1995年.
「新しい産業集積」と立地論　経済地理学会関東支部例会（於：明治大学）1997年.
多国籍企業の立地と産業集積の理論　大阪市立大学経済研究所, 2000年.
地域構造国際比較の方法と視点　経済地理学会大会ラウンドテーブル（於：立命館大学）2001年.
バブル期以降の東京都心空間構造の変容　東京都立大学都市科学研究所研究会,2002年.
Office Space Developers and the Production of Place in the Central Area of Tokyo 日独地理学会議（於：ボッフム, ドイツ）2004年.
地域経済産業政策の新展開―地域経済循環と産業クラスターを中心に　日本学術会議経済政策研究連絡委員会シンポジウム「経済政策のニューエッジに挑む」（於：日本学術会議講堂）2005年.
経済史の新展開と経済地理学―日本地域構造史の再検討を中心に―　経済地理学会第52回大会ラウンドテーブル「20世紀システムの経済地理－歴史的アプローチの再活性化に向けて」（於：中央大学）2005年.
少子高齢化時代の地域再編経済地理学会第53回大会（於：東北学院大学）2006年.立地調整の経済地理学－理論と課題－　日本地理学会春季学術大会（於：東洋大学）2007年.
Organizational Restructuring and Spatial Dynamics of the Manufacturing Industries in Japan, Second Global Conference On Economic Geography, Beijing, China, 2007年.
知識フローの空間性と地域的イノベーションシステム論　文部科学省科学技術政策研究所所内講演会, 2006年.
日本における地域イノベーションの可能性と課題　（独）経済産業研究所・文部科学省科学技術政策研究所・研究・技術計画学会主催第29回地域クラスターセミナー（於：経済産業研究所）2008年.
Possibilities and problems for the regional innovation in Japan, First Korea-Japan Symposium of Economic Geography, Chongju University, Korea, 2008年.
産業集積地域における地域イノベーション　日本学術会議シンポジウム「人口減少社会を地域の文脈で考える－地域イノベーションの可能性－」（於：日本学術会議講堂）2008年.
Changing Spatial Economy and Cultural Industries in Tokyo, Seoul Metropolitan Fora 2008, Seoul, Korea, 2008年.
Institutional Disconnections and Industrial Cluster Policies in Japan, Third Global Conference on Economic Geography 2011, Seoul, Korea, 2011年.
土地資源をめぐる政策的課題　経済地理学会大会ラウンドテーブル（於:北海学園大学）2012年.
経済地理学方法論の軌跡と展望　経済地理学会第60回大会（於：東京大学駒場キャンパス）2013年.
首都圏地域における国際競争力の現状と課題－東京・北京・ソウルの比較－　日本立地センター立地総合研究所関東地域政策研究センター主催国際シンポジウム（於：機械振興会館ホール）2013年.
多極化する世界経済とグローバル都市東京　日本地域経済学会第25回大会（於：駒澤大学）2013年.
地域の再生と地域イノベーション－地域高等教育機関の充実と人材育成の視点から－　日本学術会議シンポジウム「地域の再生と国のかたち－東日本大震災の教訓を活かす－」（於：日本学術会議講堂）2014年.
日本のクラスター政策と地域イノベーション　第12回法政大学地域研究センター国際シンポジウム「地域イノベーションと地域活性化のメカニズム」（於：法政大学市ヶ谷キャンパス）2015年.
Functional Evolution of Large-Scale Factories and Regional Resilience in Mie Prefecture, Fourth Global Conference on Economic Geography 2015, University of Oxford, UK, 2015年.
地方創生に関する経済地理学からの内在的批判について　経済地理学会第63回大会「地方創生と経済地理学」コメント（於：九州大学箱崎キャンパス）2016年.
The Global Competitiveness of Urban Industrial Agglomerations in the Tokyo Metropolitan Area, Beijing Forum 2016, Panel Session: World Civilization, Global Megacities and Regional Coordinated Development, Peking University, China, 2016年.
Possibility of Restructuring Cluster Policy in Japan: Focusing on Semiconductor Industry, Regional Studies Association Global Conference in China, Peking University, China, 2018年.
統計データの利活用と地理学　日本地理学会秋季学術大会（於：和歌山大学）2018年.
Industrial Location Policies and Regional Innovation in Japan, Local Revitalization Policies and Future Regional Society in Japan, KIET-DSRI-KARP Symposium, Regional Innovation and Inclusive Growth in the Fourth Industrial Revolution Era（於：Dejeon Convention Center, Korea）2019年.
Closed-door Workshop on the Planning of Greater Shanghai Metropolitan Area, Roundtable on City-region Sustainable Development, 上海社会科学院, 中国, 2019年9月10日,11日.
産業集積地域の構造変化と立地政策　韓国国土研究院オンライン講演,2021年6月16日.
経済地理学から地域の未来へ　東京大学教養学部最終講義（YouTube）2022年3月9日.
日本の地域政策への地理学の貢献　日本地理学会会長講演(Zoom)2022年3月19日.
動揺する国際政治と日本の産業政策の課題　産業学会全国大会（於：城西大学）2022年.
日本における地方創生施策と包摂的成長の課題　韓国財政共済会主催地方財政国際会議(於：ソウル)大韓民国, 2022年.
技術軌道を通じた工場の進化と地域の進化　進化経済学会福井大会オータムコンファレンス(於：福井県繊協ビル)2023年.
日本の高度経済成長期における地域構造の特質　中国の高度経済成長期における空間構造変化の研究（於：京都大学）2023年.
日本における新しい国土形成計画の特徴と課題（於：大邱政策研究院）韓国,2023年.
マクロ空間構造の進化に関する一考察　進化経済学会大会（於：福井県立大学）2024年.
能登半島地震による地域経済への影響と復興に向けた課題　日本地理学会春季学術大会（於：青山学院大学）2024年.

社会・地域活動

経済地理学会会長
日本地理学会百年史編集委員会委員長
一般財団法人日本地図センター評議員
内閣府地方創生推進室　RESAS専門委員
デジタル田園都市国家構想交付金事業効果検証調査検討委員会座長
日本立地センター関東地域政策研究センター運営委員会副委員長
ふくいオープンイノベーション推進機構戦略会議委員
ふくい産業支援センターカリキュラム検討委員会委員
ふくい貿易促進機構事業推進チーム員
小浜市企業誘致戦略検討委員会委員
坂井市中小企業振興計画策定懇談会委員長

教育活動

経済学部「経済学・経営学特殊講義Ⅰ」

教員情報